能登半島地震へのリハビリ職員派遣について

　みゆき会では、「日本災害リハビリテーション支援協会」（ＪＲＡＴ、東京）の派遣要請を受け、山形大学医学部附属病院、山形済生病院と16名からなる3施設合同支援チーム｢やまがたJRAT｣を編成して、能登半島沖地震被災地の高齢者らのリハビリテーション医療支援に当たりました。 1月１５～１９日に石川県へ入り、チームは３つに分かれて金沢市内、七尾市と志賀町周辺、そして先遣隊は被害が甚大な奥能登地域に向かいました。

　奥能登の穴水町では孤軍奮闘する地元のリハビリ専門医とスタッフに合流して避難所や介護施設を回り、さらに北の能登町に支援地域を広げ、珠洲市近隣に達しました。避難状況はどこも想像以上に深刻でした。 災害時のリハビリテーション医療支援はとても大切で、災害関連死を防ぐ上でも重要です。東日本大震災（2011年）の際に、全国に先駆けてチームによる継続的なリハビリ支援のモデルを立ち上げたのが、山形大学附属病院を中心とした3施設合同チームで、災害時早期リハビリテーション支援モデルの一つになっています。東日本大震災、北関東南東北水害支援（2019年）の支援経験を生かしながら、合同チームは今回も早期から支援活動に当たりました。以前よりも迅速な対応が可能でしたが、東日本大震災と比べて一層高齢化が進んだ中の発災でした。 厳冬期の避難生活で、特に運動不足になった高齢者は足のむくみなどの不調が目立ち、校舎に設けた避難所では足腰の弱い高齢者や障害者がトイレに行くのも苦労していました。むくみを抑えるストッキングの処方、予防のための簡単な体操指導や、簡易ベッドやトイレの設置状態の確認や使いやすさの提案など避難所の環境改善に努めました。

　被災地以上に厳しい状況だったのが、金沢市内のスポーツセンター施設の「１.５次」避難所でした。当時は金沢市内の体育施設への避難者のうち、６割近くが食事や排せつなど生活支援や介助が必要な状況でした。栄養、運動、感染対策は避難所生活で大切です。支援時の現地では、様々な支援団体が懸命に支援を続ける中、環境が整った避難施設や支援するマンパワーが十分追い付いていない状況も明らかとなりました。被災地ではインフラの復旧が遅れ、避難生活が長引く可能性が高くなっています。避難生活を送る被災者の方が古里に戻れるまで、２次避難先での全国からの息の長いリハビリテーション支援が不可欠となっています。　
　みゆき会からは、阿部作業療法士が七尾市と志賀町周辺、宇野作業療法士が金沢市内の「いしかわ総合スポーツセンター」で活動を行いました。引き続き、必要に応じた支援を継続していきたいと考えています。
　被災された方々並びにご家族の皆さまにお見舞い申し上げますと共に、地震の収束と一日も早い被災地の復興をお祈り申し上げます。